Purpose & Philosophy パーパス・理念

パーパスOur Purpose

技術とサービスを通じて、
より安全・安心で健康的な社会の実現に貢献する。

パーパス

理念・方針Vision

  • グループ経営理念

    ネモトは、企業活動を通して、人・社会・地球環境に貢献します。
    ネモトは、世界に通用する独自の技術と製品をもって、世界No.1企業を目指します。

    グループ経営理念

    経営方針

    1. 顧客ニーズに積極的に応え、質の高い製品とサービスを提供することにより、顧客満足度を最大とする経営を目指す
    2. 働く者が、仕事に自覚と誇りを持ち、家族とともに幸せな生活を営むことができる経営を目指す
    3. 健全な利益を確保し、株主に適正な配当を還元する経営を目指す
    4. 時代の変化を先取りし、独自の技術開発に積極的に取組む技術志向型経営を目指す
    5. グローバル経営の視点から、適正な分業・共生を図る経営を目指す
    6. 会社の絶えざる発展を図るため、特殊化、多角化、国際化を基本に、積極的な経営を目指す
    7. 事業活動のあらゆる面一生産活動、製品の開発・製造・販売ーにおいて、法令等を遵守し、地球環境の保護に配慮した事業運営を図る
  • グループ環境理念

    ネモトは、地球環境の保護が人類共通の最重要課題であることを認識し、
    企業活動のあらゆる面で地球環境の保護に配慮して行動します。

    グループ環境理念

    環境方針(行動指針)

    環境問題についての正しい認織のもと、地球環境の保護と改善のため、以下の環境保護活動を行う。

    1. 環境に関する法令、基準その他の要求事項を順守し、環境汚染の防止に努める
      1. 大気、水系への環境汚染物質の放出を最小限にとどめる
      2. 全ての廃棄物の減量に努めると共に、廃棄物は完全な方法で処分する
      3. リサイクル、再生紙使用、節電、グリーン電力調達等により資源の有効利用と、エネルギーの節約を進める
      4. 製品等の研究開発・設計の段階で、環境•安全に配慮し環境負荷の少ない環境保護に適合した製品の開発・製造・販売を目指す
    2. 地域の環境保護等の活動に積極的に参加し近隣住民との共生を図る
    3. 環境保護教育や企業活動を実施して、組織で働く人及び組織の為に働く人(従業員等)へ、環境方針及び環境目的の周知を行う
    4. 具体的な環境目的・目標を設定し、また定期的にシステムの見直しを行い、継続的改善を行う
    5. 海外事業の展開においては、環境保護に配慮すると共に、進出先の環境基準を順守する
    6. 環境保護に関する情報は、社外にも公開する
  • グループ品質理念

    ネモトは、『お客様満足度を最大にする経営』を目指し、
    お客様のニーズに積極的に応え、質の高い製品とサービスを提供します。

    グループ品質理念

    品質方針

    1. 当社の生産活動とその製品について、常に顧客満足度の重要性を認識して、要求事項を満たすとともに品質マネジメントシステムの有効性の継続的改善をはかる
    2. 当社の生産活動と製品について、以下の項目を品質マネジメントシステムの重要テーマとして取り組む
      1. 顧客のニーズと期待を先取りした品質向上、新製品の開発、提案を継続的に行う
      2. 顧客の要求事項および法的・規制事項を満たす製品を提供する
    3. 品質方針を文書化し、掲示し、全部門・全従業員に周知徹底する
    4. 品質方針に基づき、会社の品質目標を設定し、年度ごとに見直しを行う
    5. 全員が目標達成のために自己研鑽に励み、会社の発展と社会の繁栄に寄与する
    6. 自然環境を大切にし、常に安全第一を実行し、地域社会にも貢献する
    7. 品質方針は、適切であるようにマネジメントレビュー時および必要に応じて見直しを行う
  • 紛争鉱物問題への対応

    紛争鉱物問題への対応

    紛争鉱物に関する方針

    ネモトグループは、紛争鉱物に関する米国法制やEUの紛争鉱物規則の趣旨・目的に賛同いたします。社会的責任の観点から、紛争地域および隣接諸国(DRC諸国)や高リスク地域(CAHRAs)より、武装勢力の資金源となっている紛争鉱物(金、タンタル、スズ、タングステン、コバルト、マイカ等)を調達していないことを約束します。
    当社は、材料・部品の調達において、武装勢力の資金源にならないよう、合理的原産国調査の実施を続けています。
    万が一、当社が調達する材料・部品に紛争鉱物を含むことが判明した場合、対象となる材料・部品の購入を即時停止し、必要な措置を速やかに講じます。